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欧米の次なる手|露ウクライナ侵攻

前回は「ロシアの脅威」の話でした。

ブリンケン米国務長官がキーウ訪問し、ゼレンスキー大統領と会談しました。

キリスト教東方正教会の復活祭の日。

これは、神道や仏教が一般的とはいえ、あまり宗教とは馴染みのない日本人には実感できないですが、キリスト教の方々の多いヨーロッパでは「非常に特別な日」です。

「非常に特別な日」ですが「関係ない」プーチン大統領。

Vladimir Putin露大統領(Wikipedia)

復活祭の日も、ウクライナを猛攻撃続けました。

猛攻撃続き、連日爆撃を受けているマリウポリでは、大勢の方々が亡くなり続けている状況です。

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Volodymyr Zelenskyウクライナ大統領(Wikipedia)

フランスでは、前評判通り、マクロン大統領が再選しました。

EU結束・NATO強化を主張しています。

ロシアとウクライナの仲介を、積極的に働きかけていたマクロン大統領。

大統領選も無事終わり、マクロン大統領には「停戦合意」推進を大いに期待したいです。

しかし、プーチン大統領からすると「NATO強化だと?何言ってんだ!」という気持ちでしょう。

Emmanuel_Macron仏大統領(Wikipedia)

欧米とロシアが双方叩き合う中、ウクライナでは多数の方が亡くなり続け、どうにもならない状況が続いています。

その中、米国が「ロシアへの更なる制裁」を示唆しました。

制裁強化するも、「プーチン大統領の怒りを買いすぎない様に」という姿勢の米国。

欧米中心とする経済制裁の中、ロシアは確実に弱体化しているはずです。

しかし、そのそぶりも見せない「強気姿勢」を保持するプーチン大統領。

20世紀初頭の日露戦争の際、日本が陸では辛くもロシアに勝利、海では日本が大勝利しました。

一方で、ロシアには「まだまだ増派できる軍隊がいる」状況でした。

日本の明石大佐などの工作が功を奏したこともあり、ロシア国内はガタガタの状況。

実際はロシアは、かなり苦しかったのです。

Nicholas IIロシア皇帝(Wikipedia)

しかし、「強気姿勢は絶対に崩さない」ロシアに対し、日本が米ルーズベルト大統領に仲介を依頼します。

「米国が出てきたなら、話を聞こう。だが我らはまだまだ戦えるんだぞ!」というロシア。

日露交渉が始まり、米国の力もあり、大英帝国が日本側についていたこともあり、なんとか停戦合意が妥結しました。

歴史的に、ロシアという国が「弱きになることはない」のでしょう。

そして、強気姿勢が鮮明な英国。

Boris Johnson英首相(Wikipedia)

そういう「弱きになる発想自体が存在しない」国とも言えるロシア。

当時のルーズベルト大統領は「どちら側でもなく」仲介しました。

「欧米側でもなく、ロシア側でもない」大国が、不在の今の世の中。

非常に難しい状況です。

双方「打つ手が少なくなってきた」中、戦場での激しい攻撃が続くのは、実に痛ましいことです。

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