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リメンバー パール・ハーバー 5〜日米の意思決定機構の根本的違いが炙り出された人事決定〜|歴史

前回は「リメンバー パール・ハーバー 4〜山本長官の禁じ手に動揺する海軍作戦指導最高組織 軍令部〜」の話でした。

しびれを切らして、遂に「奥の手=禁じ手」に踏み切った山本五十六。

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山本五十六(連合艦隊司令長官 別冊歴史読本戦記シリーズNo.61 新人物往来社)

伊藤次長は、大先輩の永野総長に「真珠湾奇襲攻撃」案を潰してもらおうと考えて、相談に行きます。

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永野修身(連合艦隊司令長官 別冊歴史読本戦記シリーズNo.61 新人物往来社)

山本を可愛がっていた永野はここで折れてしまいます。

山本がそれほど言うのなら、
いっちょやらせてみようじゃないか。

永野もまた、草鹿同様に消極的賛成へと転じます。

えっ・・・・・

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伊藤整一(連合艦隊司令長官 別冊歴史読本戦記シリーズNo.61 新人物往来社)

却下してもらう予定が、真逆の方向になってしまい、もう取り返しが付きません。

ボトムアップ式に意思決定されることが多い日本において、総長決断という異例のトップダウンになりました。

ついに真珠湾奇襲攻撃は、軍令部を通過します。

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Franklin Roosebelt大統領(Wikipedia)

米国ならば米軍最高司令官である大統領が出てきて、話し合うことになるでしょう。

しかし、当時の近衛文麿首相は性格もありますが、軍の人事に割って入る状況にはありませんでした。

それは、「統帥権」と言う天皇に属する権限があり、日本軍の最高司令官は形式的には昭和天皇だったからです。

その為、内閣総理大臣ですら軍の人事に口を出せません。

むしろ、「陸軍が陸軍大臣を出さないと内閣が倒れる」と言う米英では考えにくい状況にあったのです。

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近衛文麿(Wikipedeia)

海軍・軍令部の上層部全員が、山本の悲壮な決意・熱意に押し切られてしまい、真珠湾奇襲攻撃案は了承されます。

もはや、山本五十六が軍令部総長・連合艦隊司令長官を兼ねたかのような異常な状況でした。

この山本のゴネ得とも言える姿勢は、のちに大きな禍根を残します。

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米国であれば、どうであったでしょう。

例えば、米太平洋艦隊司令長官のJackが「俺の要望を聞いてくれなかったら、辞任する」と言ったとします。

海軍長官は「そうか。本人が嫌なら仕方ないな。ならやめてくれ。」となって「後任は誰にする?」となります。

そして、合理的な米国は「後任の候補として、DickとJohnとSteveがいますが。」となります。

それぞれの適性を見極めた上で、海軍長官が「なら、Johnだな。」と決まり、辞令が出るのでしょう。

山本五十六が炸裂させた「辞任するぞ攻撃」に対する海軍高官の対応は、「いかにも日本的」でした。

そしてこの「日本的な一種異様なノリ」のまま、真珠湾奇襲攻撃へと向かっていくのでした。

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