リメンバー・パール・ハーバー 5〜日米の意思決定の根本的違い・真珠湾奇襲攻撃への視点・永野修身・山本五十六・近衛文麿・ルーズベルト〜｜真珠湾奇襲攻撃

前回は「リメンバー・パール・ハーバー 4〜動揺する軍令部・伊藤整一・南雲忠一・草鹿龍之介〜」の話でした。

「禁じ手」の山本長官への伊藤次長の対応

しびれを切らして、遂に「奥の手=禁じ手」に踏み切った山本五十六。

困った伊藤次長。

伊藤次長は、大先輩の永野総長に「真珠湾奇襲攻撃」案を潰してもらうしかないとと考えました。

そして、永野総長に相談に行きます。

山本を可愛がっていた永野。

永野総長の甘い観測

永野は、ここで折れてしまいます。

永野もまた、草鹿同様に「消極的賛成」へと転じます。

「自称天才」だった永野総長。

日露戦争では、めざましい活躍をしましたが、それは昔の話。

が「座右の銘」だった永野総長。

これは、合理的な米国や英国の将官から考えると、

となるでしょう。

いずれにしても、「山本可愛さ」と「やってみなければわからない」信念の永野。

その「永野独自の見解」から、総長決済に踏み切った永野総長。

ここには「合理的判断」のかけらもありませんでした。

伊藤次長は「二の句が継げない」状況です。

却下してもらう予定が、真逆の方向になってしまい、もう取り返しが付きません。

「ミイラ取りがミイラになる」というか、真逆の結果になってしまった伊藤次長。

永野総長に相談したことを後悔する伊藤次長。

ところが、永野総長が、

と総長決断をした以上、後には戻れません。

異例のトップダウン決済：日米の意思決定の違い

ボトムアップ式に意思決定されることが多い日本。

大抵のことは「根回し」があって、案が最高意思決定者に届く時は、

と「承認されること」が既定路線であることが多い日本。

この日本において、「総長決断」という異例のトップダウンになりました。

ついに、真珠湾奇襲攻撃は、軍令部を通過したのでした。

米国ならば米軍最高司令官である大統領が出てきて、話し合うことになるでしょう。

当時の日本の総理大臣は近衛文麿首相。

この後すぐに、東條英機陸相の辞任によって倒閣してしまいます。

「近衞」というサラブレッドの家系にあって、端正な顔立ちの近衞は昭和天皇に好まれました。

ところが、彼は政治家というよりは、学者・評論家的な性格でした。

とても、軍の人事に割って入る状況にはなかった近衞首相。

それは、「統帥権」と言う天皇に属する権限があったことも重要です。

戦前の憲法においては、日本軍の最高司令官は、形式的には昭和天皇だったからです。

その為、内閣総理大臣ですら軍の「軍の人事」に口を出せません。

むしろ、「陸軍が陸軍大臣を出さないと内閣が倒れる」という米英では考えにくい状況にあった日本。

海軍・軍令部の上層部全員が、山本の悲壮な決意・熱意に押し切られてしまいました。

そして、真珠湾奇襲攻撃案は「なんとなく」了承されるに至りました。

もはや、山本五十六が軍令部総長・連合艦隊司令長官を兼ねたかのような異常な状況でした。

この山本のゴネ得とも言える姿勢は、のちに大きな禍根を残します。

米国の場合：司令長官の「辞任」への対応

米国であれば、どうであったでしょう。

例えば、米太平洋艦隊司令長官のJackが、

と言ったとします。

そのJackが極めて優れた人物であれば、

と慰留するかもしれませんが、組織の権限・上下関係が明確な米国。

おそらく、海軍長官は、こう言うでしょう。

で「終わり」でしょう。

そして、合理的な米国は、合理的に人選をします。

人物に対する好みも影響しますが、それぞれの適性を見極めた上で、海軍長官が決定するのでしょう。

そして、辞令が出るのでしょう。

山本五十六が炸裂させた「辞任するぞ爆弾」。

この発想は、欧米の統治機構、特に軍部においては信じられない事態だったでしょう。

この「爆弾」に対する海軍高官の対応は、「いかにも日本的」でした。

そしてこの「日本的な一種異様なノリ」のまま、真珠湾奇襲攻撃へと向かっていくのでした。