日経平均史上最高値更新の行方〜異常な円安と34年ぶりの大台・絶好調すぎるNvidia・異常急騰のNvidia株とAIバブル・新NISAによる日本の貯蓄の海外流出・日本株への4つの「強烈な追い風」〜｜世界経済と株価

前回は「FRBの利下げ観測の行方〜強いインフレと高すぎる株価・異常な世界株高・最高値更新続けるDow・根強く上昇続ける米CPI〜」の話でした。

日経平均史上最高値更新の行方：異常な円安と34年ぶりの大台

昨日2024年2月22日に、34年ぶりに日経平均は史上最高値を更新しました。

2024年は年初から着実ながら、急激すぎる勢いで株価が伸び続けていた日経平均株価。

史上最高値の38,915円間際では一進一退だった日経平均。

そして、遂に日経平均は一気に「史上最高値更新+初の39,000円台」となりました。

この「久しぶりに最高値更新」というニュースは、日本人としてとても嬉しく思います。

そもそも、バブル期の日経平均の伸びは異常過ぎる状況でした。

「急速すぎる伸び」を見せた1989年当時のバブル期最高値は、「評価されすぎ」であるのが現実でした。

様々な市場関係者・経済学者の意見がありますが、「日経平均30,000円」が精々の値付けが実態でした。

この「精々30,000円程度だったはず」の「バブル期最高値」は、「すでに超えていた」とも考えられます。

コロナ以降、回復の基調が強かった日本株は33,000円程度で足踏みしていました。

それが今年に入って、日本株全体の勢いに弾みがつき続け、急上昇を続けた日経平均株価。

2024年年始から2ヶ月経過する前に、一気に史上最高値に到達しました。

特に最近は、「外国勢の日本株買い」が強いのが大きな影響です。

そして、「外国勢の日本株買い」の理由は「日本企業の高い評価」と「異常な円安」が挙げられます。

絶好調すぎるNvidia：異常急騰のNvidia株とAIバブル

この背景には、絶好調のNvidiaの株価の暴騰によるNasdaqなどの急進が大きな理由です。

あまりにNvidiaの決算が凄まじいまでの数字を叩き出したために、

と市場関係者が考えて、さらに急騰したNvidiaの株価。

すでに「高すぎるレベル」であるはずなのに、昨日は更に16.4%増進して取引を終了しました。

2021年11月に330ドルほどの株価となり、その後大きく下落していたNvidia株。

一時は120ドルほどにまで低迷したものの復活して、2023年11月には480ドルほどになりました。

この時は、

という意見も多く、筆者も同意見でしたが、2024年年初から急騰し始めました。

瞬く間に株価が急上昇し続けたNvidia株は、2024年1月下旬には600ドルを超えて、

という市場の声の中、一気に「凄まじい好決算」を叩き出したNvidia。

この結果、さらに株価は急騰して2024年2月23日現在、790ドル余りで取引されています。

凄まじい勢いの巨人AmazonやAlphabetを、「さらに上回る凄まじい勢い」で株価が伸び続けました。

この背景には、ChatGPTなどによるAIブームがあり、ブームを超えてバブルの兆候を示しています。

新NISAによる日本の貯蓄の海外流出：日本株への4つの「強烈な追い風」

中国経済が急激に足踏みし、米中対立の中、日本の存在が急浮上してきている現在。

この「日本にとって追い風」の時に、ちょうど「AIバブル」が重なったのが現状です。

この「二つの追い風」によって日経平均株価が急上昇しましたが、さらに「追い風」があります。

それは、新NISAによる「日本人の貯蓄から投資へ」の流れです。

加えて「異常な円安」によって外国人から見ると、「日本株の割安感」が増長しています。

新NISAの投資先は、主に海外株の投資信託に向かっている傾向が強く、

という声もあるほどです。

現在、AIバブルとなっているNvidiaなどのAI・IT関係の会社の株価。

Nvidiaに限らず、Nvidiaの供給元である台湾TSMCや英ARMも急騰し続けています。

これらの「急騰の資金源の一つ」が、「日本人の貯蓄から投資」によるマネーであると予想されます。

向こう3ヶ月ほどは、「強さが続く」と思われるAI・IT関係の会社の株価。

ところが、あまりに急騰しすぎていてバブルであるのは明白であり、いずれ急落する時があります。

現在の世界株の急騰に引っ張られている感じの日本株価の増進。

この一種異常な雰囲気は、1986年〜89年の「日本のバブル」と類似しているようにも感じます。

急騰して「高過ぎる世界株」の中で、日本人の多くが、

と考える時、世界株の絶好調はさらに好調を増しそうです。

その先に必ず起こるバブル崩壊時に、どこの投資家集団・組織がダメージを受けるか。

その時に、日本からの投資が「大き過ぎる損失」を受けないように願いたいです。